人工知能（AI）のマーケティングへの活用が盛んにもてはやされている。AIは、マーケッターが日々携わる仕事の成果を高めるためのさまざまな"インテリジェント"機能を表す最新のバズワードであり続けている。マーケッターは、リアルタイムパーソナライズから音声による会話のやりとりまで、AIを利用した顧客エクスペリエンスをますます大規模に構築、管理するようになっている。
「AIは、今後10年以上にわたってマーケティングのやり方を大きく変革する可能性を持っている」と、Gartnerのリサーチディレクターを務めるブライアン・イェーガー氏は語る。
「AIブームが過熱する中、マーケティングリーダーは長期的な視野に立って、粘り強くじっくりと、どのようなアプローチでAIを活用するかを考えなければならない」（イェーガー氏）
AIは、洞察や直感をもたらし、リクエスト規模に合わせてスケールさせることができ、マーケッターにとって、個々の見込み客や顧客とのコンテキストに応じたきめ細かい関係の構築という長年の念願の達成に役立つ。そうしたAIの長期的な効果は、いかに先進的なマーケッターをもってしても、実現するのは数年先だろうが過小評価してはならない。
「2017 Gartner Research Circle」調査によると、ほとんどの組織がAIをビジネスに活用する戦略を研究または策定中だ。企業がAIに関する初期の実験を最も活発に行っている分野としては、顧客エンゲージメントとデジタルマーケティングが双璧だ。現在、さまざまな注目すべきアプリケーションが使われるようになっており、それらが今後数年間で普及しそうだ。
1．会話エクスペリエンス
自然言語処理（NLP）の進化に伴い、人々がテキストや音声でコンピュータなどのデバイスと会話する場面が増えている。現在の実装は基本的なものだが、プラットフォームの機能が向上し、マーケッターが大量のデータにAIを適用すれば、人々が顧客として自身のコンテキストでデバイスと会話することが広く行われるようになる。
2．リアルタイムパーソナライズ
人々のデバイス操作状況からコンテキスト、意図、ジャーニーステージ（企業と顧客が関わる一連のプロセスの1つ）が抽出され、それらの情報を踏まえた傾向モデリング、機械学習、マシンビジョン、NLPを利用して、カスタマイズされたコンテンツ提供、各種提案、販売促進が行われる。
3．アイデンティティー解決
機械学習アルゴリズムは、数十億の広告インプレッションと数億のデバイスアイデンティティーをより分けてマッピングし、マーケッターに適切なメッセージが適切な人に届くことを確実に保証する。
4．マーケティングオーケストレーション
AIがキャンペーンオーケストレーションの機能をより多く担うようになるとともに、マーケティング専門家がさまざまなトリガーやチャネル、コンテンツを関連付けてキャンペーンダイアログやジャーニー管理ワークボードを作成するのは、時代遅れになるかもしれない。
5．拡張マーケティングアナリティクス
マーケティング技術全般にわたって、使いやすい分析機能の導入が進んでいる。こうした機能には、自然言語クエリ、自然言語による貢献分析、規範分析、ロゴ検出などがある。
次のステップ
組織内の他のリーダーと連携し、組織の全員が現行のAIプロジェクトについて、同じレベルの理解を共有するよう導く。さらに、データリソースのインベントリ作成と共有における優先順位を設定する。
AIに関する当面の取り組みでは、データを中心とした時間のかかるマーケティング課題に焦点を当てるとよい。時間とともに精度が向上する予測分析や規範分析のほか、膨大な数のデータ変数やコンテンツ変数のテストと最適化が、最初のユースケースの候補になる。
2018年7月27日金曜日
2018年7月25日水曜日
フェイスブック、中国子会社を設立 念願のサービス再開へ一歩
交流サイト（SNS）最大手、米フェイスブック（Facebook）が中国本土に子会社を設立したことが、登記情報から明らかになった。中国でサイトの利用が禁じられている同社にとって待望の一歩となった。
中国の法人登記データベースによると、フェイスブック子会社として「臉書科技（杭州）有限公司」が7月18日付で設立された。資本金は3000万ドル（約33億円）。中国語で「臉」は「顔（face）」、「書」は「本（book）」を意味する。
フェイスブックの香港法人が全株式を所有。ネットワークITの開発、テクノロジーサービス、コンサルティングなどの事業を行うと説明されている。
代表のチャン・ジンハイ（Zhang Jinghai）氏は、フェイスブックが昨年、中国向けにひっそりと配信を始めた写真共有アプリ「彩色気球（Colorful Balloons）」を手がけた企業でも代表を務めている。同アプリはフェイスブックの「Moments」と似たものだが、不発に終わった。
中国語を話せるマーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）最高経営責任者（CEO）はこれまでに数度訪中。習近平（Xi Jinping）国家主席をはじめ中国の政治家と親しい関係を築こうとしているが、中国でフェイスブックは引き続きブロックされている。北京では24日も接続できなかった。
中国の法人登記データベースによると、フェイスブック子会社として「臉書科技（杭州）有限公司」が7月18日付で設立された。資本金は3000万ドル（約33億円）。中国語で「臉」は「顔（face）」、「書」は「本（book）」を意味する。
フェイスブックの香港法人が全株式を所有。ネットワークITの開発、テクノロジーサービス、コンサルティングなどの事業を行うと説明されている。
代表のチャン・ジンハイ（Zhang Jinghai）氏は、フェイスブックが昨年、中国向けにひっそりと配信を始めた写真共有アプリ「彩色気球（Colorful Balloons）」を手がけた企業でも代表を務めている。同アプリはフェイスブックの「Moments」と似たものだが、不発に終わった。
中国語を話せるマーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）最高経営責任者（CEO）はこれまでに数度訪中。習近平（Xi Jinping）国家主席をはじめ中国の政治家と親しい関係を築こうとしているが、中国でフェイスブックは引き続きブロックされている。北京では24日も接続できなかった。
Google、「G Suite」にDocsの文法サジェストやGmailでのスマート作文などの新機能追加
米Googleは7月24日（現地時間）、クラウドサービス関連の年次イベント「Google Cloud Next '18」で、「G Suite」関連の新機能を発表した。
発表された主な新機能は以下の通り。
「Googleドキュメント」での文法サジェスト機能
「Gmail」でのスマート作文機能（コンシューマー向けには5月に提供開始したもの）
「ハングアウトチャット」でのスマートリプライ機能
ビデオ会議サービス「Hangout Meet」での音声コマンド機能
企業向けG Suiteの「Security Center」の強化
企業向けG Suiteでデータ保管地域を選択可能に
各機能について、簡単に紹介しておく。
「Googleドキュメント」の機械学習採用文法サジェスト機能
Googleドキュメントでスペルミスや文法的に間違った入力をすると、すぐに指摘する機能。独自の機械翻訳ベースのAIツールで母音の前の冠詞を「an」にするような基本的なことからより複雑な文法上の間違えまでを検出し、代案を表示する。
自動文法サジェスト機能
この機能は、G Suiteの「Early Adopter Program」で提供を開始する。
「Gmail」でのスマート作文機能
Gmailには既に、受信したメールに返信しようとするとメールの内容に即したテキスト候補を表示する「スマートリプライ」機能があるが、「スマート作文」は、新規作成メールの宛名や件名、ユーザーの過去のメールのテキストなどに基づいてメールのテキスト候補を提示していくというもの。
検索枠に入力したときのオートコンプリートのように、出だしの数文字を入力すると候補の文章が表示される。
スマート作文機能
この機能は数週間中にG Suiteに追加される。
「ハングアウトチャット」でのスマートリプライ機能
G Suiteのチャット機能ハングアウトチャットでもGmailと同様のスマートリプライ機能が使えるようになる。ユーザーはAIが提示する3つの返信候補から選ぶだけで返信できる。候補のテキストはいずれも、チャット向けにメールよりはカジュアルだが仕事にふさわしいものになっているという。
この機能は向こう数週間中にG Suiteで使えるようになる。
「Hangout Meet」に「Googleアシスタント」の音声コマンド機能
「Hangout Meet」は、Googleが5月に「ビデオハングアウト」から改称したビデオ会議サービス。そのハードウェアキットを「Google Home」のように音声アシスタント「Googleアシスタント」に対応させる。
この機能は年内に"ローリングアウト"する見込み。
企業向けG Suiteの「Security Center」の強化
Security Centerは、G Suiteのセキュリティダッシュボード。組織内のユーザーがマルウェアに感染した可能性を検知すると報告し、原因究明や感染データ削除などの対処までをサポートする「Investigation tool」を追加する。
この機能は、G Suite Enterprise対象のEarly Adopter Programで提供を開始した。
企業向けG Suiteでデータ保管地域を選択可能に
ユーザーがデータを保存する地域をブローバル、米国、欧州のいずれかから選択できるようになった。また、組織再編などで従業員の異動が生じた際、データを共有する他の従業員に影響することなくデータのオーナーを簡単に変更できるツールも追加した。
これらの機能は、同日からG Suite BusinessおよびEnterpriseのユーザーに提供開始した。
発表された主な新機能は以下の通り。
「Googleドキュメント」での文法サジェスト機能
「Gmail」でのスマート作文機能（コンシューマー向けには5月に提供開始したもの）
「ハングアウトチャット」でのスマートリプライ機能
ビデオ会議サービス「Hangout Meet」での音声コマンド機能
企業向けG Suiteの「Security Center」の強化
企業向けG Suiteでデータ保管地域を選択可能に
各機能について、簡単に紹介しておく。
「Googleドキュメント」の機械学習採用文法サジェスト機能
Googleドキュメントでスペルミスや文法的に間違った入力をすると、すぐに指摘する機能。独自の機械翻訳ベースのAIツールで母音の前の冠詞を「an」にするような基本的なことからより複雑な文法上の間違えまでを検出し、代案を表示する。
自動文法サジェスト機能
この機能は、G Suiteの「Early Adopter Program」で提供を開始する。
「Gmail」でのスマート作文機能
Gmailには既に、受信したメールに返信しようとするとメールの内容に即したテキスト候補を表示する「スマートリプライ」機能があるが、「スマート作文」は、新規作成メールの宛名や件名、ユーザーの過去のメールのテキストなどに基づいてメールのテキスト候補を提示していくというもの。
検索枠に入力したときのオートコンプリートのように、出だしの数文字を入力すると候補の文章が表示される。
スマート作文機能
この機能は数週間中にG Suiteに追加される。
「ハングアウトチャット」でのスマートリプライ機能
G Suiteのチャット機能ハングアウトチャットでもGmailと同様のスマートリプライ機能が使えるようになる。ユーザーはAIが提示する3つの返信候補から選ぶだけで返信できる。候補のテキストはいずれも、チャット向けにメールよりはカジュアルだが仕事にふさわしいものになっているという。
この機能は向こう数週間中にG Suiteで使えるようになる。
「Hangout Meet」に「Googleアシスタント」の音声コマンド機能
「Hangout Meet」は、Googleが5月に「ビデオハングアウト」から改称したビデオ会議サービス。そのハードウェアキットを「Google Home」のように音声アシスタント「Googleアシスタント」に対応させる。
この機能は年内に"ローリングアウト"する見込み。
企業向けG Suiteの「Security Center」の強化
Security Centerは、G Suiteのセキュリティダッシュボード。組織内のユーザーがマルウェアに感染した可能性を検知すると報告し、原因究明や感染データ削除などの対処までをサポートする「Investigation tool」を追加する。
この機能は、G Suite Enterprise対象のEarly Adopter Programで提供を開始した。
企業向けG Suiteでデータ保管地域を選択可能に
ユーザーがデータを保存する地域をブローバル、米国、欧州のいずれかから選択できるようになった。また、組織再編などで従業員の異動が生じた際、データを共有する他の従業員に影響することなくデータのオーナーを簡単に変更できるツールも追加した。
これらの機能は、同日からG Suite BusinessおよびEnterpriseのユーザーに提供開始した。
Google、Cloud AutoMLでテキスト分析と翻訳に対応、認知系AIサービスも強化
Googleは2018年7月24日（米国時間）、年次イベント「Google Cloud Next '18」で、GoogleCloud Platform（GCP）における認知系AIサービスの強化を発表した。コーディングなしでカスタム機械学習モデルが構築できるCloud AutoMLでは、テキスト分析と翻訳が利用できるようになった。また、既存認知系APIサービスの強化も発表された。
Cloud AutoMLは、Googleが「専門家でなくとも利用できる」カスタムモデル構築サービスとして展開している、GCP上のサービスプロダクト。これまでは、画像認識／識別のCloud Vision APIに対応した「Cloud AutoML Vision」のみが提供されていた。ちなみにCloud AutoML Visionはこれまでアルファ版だったが、ベータ版に移行したという。
今回Googleは、Cloud AutoMLがCloud Natural Language APIとTranslation APIに対応することを発表した。
Cloud Natural Language APIはテキスト分析機能で、文章に含まれる人や場所の抽出、構文解析、感情分析、文書のカテゴリ分類などが行える。これをCloud AutoMLに適用した「AutoML Natural Language」では、ユーザー側の特定ニーズに基づく文書のカテゴリ分類を実行するモデルを、専門家でなくとも構築できる。一方、Translation APIをCloud AutoMLに適用した「AutoML Translation」では、ユーザー側が翻訳の教師データをアップロードして訓練を実行することにより、特定ニーズに合った自動翻訳を実現する。
AutoML Translationについては、日経グループが、日経新聞の日本語記事をNikkei Asian Review、Finantial Timesに掲載するため英語に翻訳することを目的として、試用しているようだ。
一方、認知系APIサービスの機能強化として、Googleは次の点を説明している。
Cloud Vision API（画像認識／識別／テキスト抽出）では、ファイルタイプとしてJPGに加え、TIFFとPDFに対応した。また、手書き文字にも対応したという。また、認識した物体が画像内のどこにあるのかを示せるようになった。
Cloud Text-to-Speech API（音声合成）では、文章を自動的に読み上げるスピーカーのタイプをカスタマイズできるようになったという。また、Cloud Speech-to-Text API（音声の文章化）では、言語の自動識別、話者の識別、複数チャネル録音への対応などを行ったという。
さらに、Googleは、ディープラーニング／AI処理のためにGCP上で提供しているCloud TPUについて、1ポッド（「ポッド」は複数のTPUユニットを相互接続した単位）当たり100PFLOPSを発揮するという「Cloud TPU 3.0」を、アルファ版として提供開始したという。
Cloud AutoMLは、Googleが「専門家でなくとも利用できる」カスタムモデル構築サービスとして展開している、GCP上のサービスプロダクト。これまでは、画像認識／識別のCloud Vision APIに対応した「Cloud AutoML Vision」のみが提供されていた。ちなみにCloud AutoML Visionはこれまでアルファ版だったが、ベータ版に移行したという。
今回Googleは、Cloud AutoMLがCloud Natural Language APIとTranslation APIに対応することを発表した。
Cloud Natural Language APIはテキスト分析機能で、文章に含まれる人や場所の抽出、構文解析、感情分析、文書のカテゴリ分類などが行える。これをCloud AutoMLに適用した「AutoML Natural Language」では、ユーザー側の特定ニーズに基づく文書のカテゴリ分類を実行するモデルを、専門家でなくとも構築できる。一方、Translation APIをCloud AutoMLに適用した「AutoML Translation」では、ユーザー側が翻訳の教師データをアップロードして訓練を実行することにより、特定ニーズに合った自動翻訳を実現する。
AutoML Translationについては、日経グループが、日経新聞の日本語記事をNikkei Asian Review、Finantial Timesに掲載するため英語に翻訳することを目的として、試用しているようだ。
一方、認知系APIサービスの機能強化として、Googleは次の点を説明している。
Cloud Vision API（画像認識／識別／テキスト抽出）では、ファイルタイプとしてJPGに加え、TIFFとPDFに対応した。また、手書き文字にも対応したという。また、認識した物体が画像内のどこにあるのかを示せるようになった。
Cloud Text-to-Speech API（音声合成）では、文章を自動的に読み上げるスピーカーのタイプをカスタマイズできるようになったという。また、Cloud Speech-to-Text API（音声の文章化）では、言語の自動識別、話者の識別、複数チャネル録音への対応などを行ったという。
さらに、Googleは、ディープラーニング／AI処理のためにGCP上で提供しているCloud TPUについて、1ポッド（「ポッド」は複数のTPUユニットを相互接続した単位）当たり100PFLOPSを発揮するという「Cloud TPU 3.0」を、アルファ版として提供開始したという。
2018年7月23日月曜日
「Windows 10」の自動更新を行わないようにするには
Microsoftは「Windows 10」の更新プログラムをリリース後すぐに適用することを推奨している。しかし、レガシーアプリケーションを使用している企業では互換性の問題が発生する可能性があるため、Windows 10の更新プログラムをリリース後すぐに適用したくないこともある。
MicrosoftがWindows 10の自動更新を推奨するのには合理的な理由がある。更新プログラムを定期的に適用しないと、Windows 10は不安定で予測不能な状態になり、次々と増えるセキュリティの脅威に対して脆弱（ぜいじゃく）になってしまう。これを防ぐために、MicrosoftはWindows 10の自動更新をデフォルトの更新スケジュールとして設定している。
一方でWindows 10に更新プログラムを適用したくない企業にも理由がある。例えば、古いソフトウェアを実行するために、環境を変えることができないことがある。そのような場合、Windows 10の自動更新を止めるためにIT担当者が実施できる方法が幾つかある。
「Windows Update」を無効にするか、従量制課金接続を設定する
まず、一般的なのは、Windows Updateサービスを無効にすることだ。これを行うには、Windows 10に付属の「サービス」ユーティリティを使用する。Windows Updateサービスを無効にすると、重要なセキュリティ更新プログラムも含め、全ての更新プログラムを受け取らなくなる。
このサービスを無効にしても、勝手に有効に戻ってしまうことがある。
原因の1つとして、「Windows 10更新アシスタント」をデスクトップで実行していることが考えられる。これを防ぐには、Windows 10更新アシスタントを「タスクスケジューラ」で無効にするか、アンインストールする。
Windows 10の自動更新を止めるもう1つの方法は、ネットワーク接続を従量制課金接続として設定することだ。この設定は、データ通信量に上限のあるネットワークのために用意されている。従量制課金接続はモバイル端末で使うことが多いが、それ以外の接続にも使用できる。
従量制課金接続を設定すると、優先度の高い更新プログラムだけがインストールされ、それ以外の更新プログラムについては通知を受け取るだけになる。従量制課金接続の設定をオフに戻すと、Windows 10の自動更新は即時に再開する。
その他の方法
Windowsの「Pro」「Enterprise」「Education」のエディションを使用している場合は、「gpedit.msc」ユーティリティでシステムのローカルグループポリシーを編集して、Windows 10の自動更新を止めることができる。
「コンピューターの構成」>「管理用テンプレート」>「Windowsコンポーネント」>「Windows Update」フォルダーで、「自動更新を構成する」ポリシーを変更できる。このポリシーを有効にし、「ダウンロードとインストールを通知」オプションを選択する。これにより、新しい更新プログラムが利用可能になったときに通知を受け取り、ダウンロードとインストールを手動で選択できるようになる。
これと同じ状態を設定するもう1つの手順として、システムレジストリで「HKEY_LOCAL_MACHINE」>「SOFTWARE」>「Policies」>「Microsoft」>「Windows」に2つのキーを追加するやり方もある。ただし、これは危険度の高い方法だ。レジストリを誤って変更すると、回復不能な問題が発生することがある。レジストリを編集するときは、必ず事前に完全なシステムバックアップを実施しておく。システムをバックアップしたら、「regedit」ユーティリティを使って手動でキーを追加するか、キーを追加する.regファイルを使用する。
もう少し狭い範囲でWindows 10の自動更新を止める方法として、ハードウェアのデバイス設定を変更して、デバイスドライバーが自動更新されないようにすることもできる。そのためには、コントロールパネルの「システムとセキュリティ」>「システム」>「システムの詳細設定」で「システムプロパティ」ダイアログボックスを表示し、「ハードウェア」タブの「デバイスのインストール設定」ボタンをクリックし、「いいえ」を選択する。
どの変更を行う場合も、十分な準備が必要だ。この他、MicrosoftはWindows 10の自動更新を延期する機能も追加した。自動更新を止める変更を選択する前に、こうした選択肢もよく検討してみよう。
MicrosoftがWindows 10の自動更新を推奨するのには合理的な理由がある。更新プログラムを定期的に適用しないと、Windows 10は不安定で予測不能な状態になり、次々と増えるセキュリティの脅威に対して脆弱（ぜいじゃく）になってしまう。これを防ぐために、MicrosoftはWindows 10の自動更新をデフォルトの更新スケジュールとして設定している。
一方でWindows 10に更新プログラムを適用したくない企業にも理由がある。例えば、古いソフトウェアを実行するために、環境を変えることができないことがある。そのような場合、Windows 10の自動更新を止めるためにIT担当者が実施できる方法が幾つかある。
「Windows Update」を無効にするか、従量制課金接続を設定する
まず、一般的なのは、Windows Updateサービスを無効にすることだ。これを行うには、Windows 10に付属の「サービス」ユーティリティを使用する。Windows Updateサービスを無効にすると、重要なセキュリティ更新プログラムも含め、全ての更新プログラムを受け取らなくなる。
このサービスを無効にしても、勝手に有効に戻ってしまうことがある。
原因の1つとして、「Windows 10更新アシスタント」をデスクトップで実行していることが考えられる。これを防ぐには、Windows 10更新アシスタントを「タスクスケジューラ」で無効にするか、アンインストールする。
Windows 10の自動更新を止めるもう1つの方法は、ネットワーク接続を従量制課金接続として設定することだ。この設定は、データ通信量に上限のあるネットワークのために用意されている。従量制課金接続はモバイル端末で使うことが多いが、それ以外の接続にも使用できる。
従量制課金接続を設定すると、優先度の高い更新プログラムだけがインストールされ、それ以外の更新プログラムについては通知を受け取るだけになる。従量制課金接続の設定をオフに戻すと、Windows 10の自動更新は即時に再開する。
その他の方法
Windowsの「Pro」「Enterprise」「Education」のエディションを使用している場合は、「gpedit.msc」ユーティリティでシステムのローカルグループポリシーを編集して、Windows 10の自動更新を止めることができる。
「コンピューターの構成」>「管理用テンプレート」>「Windowsコンポーネント」>「Windows Update」フォルダーで、「自動更新を構成する」ポリシーを変更できる。このポリシーを有効にし、「ダウンロードとインストールを通知」オプションを選択する。これにより、新しい更新プログラムが利用可能になったときに通知を受け取り、ダウンロードとインストールを手動で選択できるようになる。
これと同じ状態を設定するもう1つの手順として、システムレジストリで「HKEY_LOCAL_MACHINE」>「SOFTWARE」>「Policies」>「Microsoft」>「Windows」に2つのキーを追加するやり方もある。ただし、これは危険度の高い方法だ。レジストリを誤って変更すると、回復不能な問題が発生することがある。レジストリを編集するときは、必ず事前に完全なシステムバックアップを実施しておく。システムをバックアップしたら、「regedit」ユーティリティを使って手動でキーを追加するか、キーを追加する.regファイルを使用する。
もう少し狭い範囲でWindows 10の自動更新を止める方法として、ハードウェアのデバイス設定を変更して、デバイスドライバーが自動更新されないようにすることもできる。そのためには、コントロールパネルの「システムとセキュリティ」>「システム」>「システムの詳細設定」で「システムプロパティ」ダイアログボックスを表示し、「ハードウェア」タブの「デバイスのインストール設定」ボタンをクリックし、「いいえ」を選択する。
どの変更を行う場合も、十分な準備が必要だ。この他、MicrosoftはWindows 10の自動更新を延期する機能も追加した。自動更新を止める変更を選択する前に、こうした選択肢もよく検討してみよう。