日本語の自然言語解析APIをNTT Comが提供、対話用AIエンジンの機能を利用

　NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は2018年9月5日、日本語の自然言語解析API「Communication Engine "COTOHA API"」の提供を開始した。
　このAPIは、同社が2016年10月から提供している日本語による対話が可能なAIエンジン「Communication Engine "COTOHA Virtual Assistant"」の自然言語解析技術を、文章の解析や翻訳、ヘルプデスクなど、さまざまなサービスに組み込めるようAPIとして提供するもの。NTTグループが40年以上にわたって蓄積した日本語辞書やAI関連技術「corevo」と、NTT Comが独自開発した自然言語解析技術を活用した。
 

COTOHA APIの構成と用途　APIの機能のうち、ユーザーが設定可能な部分を黄色で示した
　提供するAPIは、構文解析、固有表現抽出、キーワード抽出、類似度算出、文タイプ判定、照応解析、ユーザー属性推定の7種類。
　構文解析は、日本語の文章の構造と意味を解析する。固有表現抽出とキーワード抽出は、文章からそれぞれ人名や地名などの固有表現、あるいはキーワードを抽出する。類似度算出は、2つの文章の類似性を数値化して出力する。文タイプ判定は、あいさつや同意、約束などの発話行為のタイプ判定と、叙述文、命令文、質問文などの文タイプを判別する。
　照応解析は、「あれ」「これ」「それ」「そこ」などの指示語や省略語を検知し、指し示す対象を特定する。ユーザー属性推定は、文章からユーザーの年代や職業といった属性を推定する。照応解析とユーザー属性推定のみ、β版である。
　今後は、音声認識から得られる結果データの精度を向上させる「言いよどみ除去」「誤り箇所検知」「誤り箇所訂正」などのAPIを追加提供するという。
　こうした日本語文章の解析技術を支えるのは、210万語を超える基本語辞書と専門用語辞書。専門用語辞書には企業や団体の固有名詞、経済や法令に関する用語、製造業や情報通信業などさまざまな業界の用語を収録しており、COTOHA APIを提供するに当たって新たに追加した。そして、単語を3000種の意味属性に分類し、NTTグループ独自の日本語構文解析技術を用いて、文脈に応じて変化する言葉の意味を踏まえて処理する。
　さらにCOTOHA APIでは、ユーザー自身で編集できる専用の個別辞書も利用可能。APIを利用する際にはパラメーターを与えることで、どの辞書を使うか、出力するキーワード数はどの程度に設定するかなどをカスタマイズできる。
　COTOHA APIでは、検証用として無償で利用できる「for Developers」と、商用の「for Enterprise」の2つのメニューを用意した。for Enterpriseの初期費用は無料。利用料金は、APIコール数に応じた従量制を採り、月額13万円（税別）から。なおfor Developersには、専門用語辞書と個別辞書の編集機能を利用できないなど、一部制限がある。

日立の発表した、「VMwareを高信頼にする」プラットフォームソリューションとは

　日立製作所は2018年9月4日、金融機関の勘定系システムや社会インフラへの適用に向け、VMware vSphere環境の信頼性を高めたプラットフォームソリューションの販売開始を発表した。
　例えば勘定系システムについては、メインフレームや物理サーバからの移行の受け皿としてvSphereを利用しやすくなり、既に多くの企業ではvSphere上で稼働している情報系システムとの統合運用ができるようになるという。
　新ソリューションにおけるvSphere環境の信頼性向上は、複数のレベルで提供される。
　第1に、物理I/Oアダプタを特定仮想マシンが専有するvSphereのDirectPath I/O機能の認定を受け、冗長化したファイバチャネルアダプタを各仮想マシンに割り当てる。これにより、各仮想マシンのストレージとのI/Oは、エミュレーションの負荷なしに直接実行できる。また、ストレージアクセスにおける他の仮想マシンとの競合を避けられる。そしてファイバチャネルアダプタ1枚に障害が発生した場合、そのアダプタを自動的に切り離す。
　今回のソリューションで採用するサーバ「RV3000」のファームウェアおよびvSphereとの連携により、占有I/Oを切り離しても物理サーバや仮想マシンはダウンしないという。
　第2に、CPUコアの障害予兆を検知すると、このコアを使っている仮想マシンを、自動的に別のコアへ切り替える。
　第3に、日立が物理サーバで提供してきたHA機能をvSphere環境に適用。物理サーバ、あるいは仮想マシンがダウンした場合、別の物理サーバ上に自動フェイルオーバーする。この際に、仮想マシンの占有しているファイバチャネルアダプタは、フェイルオーバー先の物理マシンが備えるアダプタへ、自動的に切り替えられる。
　VMware HAとの比較では、フェイルオーバーにかかる時間が短い他、「物理サーバは生きているが仮想マシンが死んでいる」といったケースにも対応できる。
　日立はこれに、長期サポートを組み合わせている。vSphereの標準サポート期間である5年を超え、重要な不具合についてはVMwareとの連携によって対策版を提供するとしている。日立はvSphereとの提携で、vSphereのソースコードを参照できる。また、VMware本社に技術者を常駐させているという。
　新ソリューションでサポートするOSはRed Hat Enterprise Linux。これに「日立Linux環境強化サポートオプション」を組み合わせている。

4Gと5Gを同一周波数帯で共存、KDDIが新技術を実験 電波の有効利用に

　KDDI総合研究所は9月4日、4G LTEの周波数帯域内に5G（第5世代移動通信方式）を共存させる新しい技術の実証実験に成功したと発表した。帯域分割のように帯域を減らすことなく、2つの通信方式を柔軟に利用できるという。

　5Gでは、28GHz帯や3.6～6GHz帯に加え、4G LTEで使用中の3.6GHz以下の利用も検討されている。コネクテッドカーなど広いエリアをカバーするサービスには減衰の少ない低い周波数帯が必要になるためだ。4G LTEと5Gの共存させる技術については携帯電話などの標準仕様を策定する3GPPが「3GPP Release15」で定義しているが、これまで実証はされていなかった。

　KDDI総合研究所は、外部の電磁波などの影響を受けないシールドルームで実際に4Gと5Gの無線を出力。3GPPが定めた仕様では4G LTEの参照信号と5Gの同期信号が干渉してしまうことが分かったという。このため4G LTEのMBSFN（Multicast Broadcast Single Frequency Network）機能を用いて参照信号を抑制、システム間の干渉を抑えることに成功した。

　KDDI総合研究所は今後5Gと4G LTEの共存技術の実用化に向け、研究開発や標準化活動を進めていくとしている。