AIと機械学習、多くの企業でストレージ支出が増加へ

　調査会社のIDC Japanは2018年9月、AI（人工知能）とML（機械学習）がストレージ支出に与える影響をユーザー調査した。この結果、調査した国内企業611社のうち、70％が「大きな影響を与える」と認識していることが分かった。
　ユーザー調査では611社のうち、AI／MLを「本番導入済み」「開発／試験中」「1～2年以内に導入を計画」「時期は未定だが導入を検討中」と回答した企業は73.3％（448社）に達した。この448社に、「2018～2020年の期間でAI／MLがストレージ支出に与える影響度合い」を聞いた。そうしたところ、25.4％の企業が「非常に大きな影響を与える」、44.6％の企業が「大きな影響を与える」と回答した。この2つを合わせると70.0％に達する。
　この448社に対し、AI／MLを導入したことによるストレージ支出の変化として、想定している課題を聞いた。回答率が50.3％と過半数に達したのが「AI／MLデータの増大への対応が求められる」ことである。その次に46.2％を占めたのは「AI／MLのストレージ予算の増加」、そして39.8％の回答率となったのが「AI／MLデータの統括的な管理が求められる」である。
　技術的な課題としては、「オブジェクトストレージの導入の増加」（33.8％）、「Software-Defined Storageの導入の増加」（31.2％）、「オールフラッシュアレイの導入の増加」（26.1％）などが上位を占めた。「NVMe（Non-Volatile Memory Express）やNVMe over Fabricsの利用の増加」といったフラッシュメモリの接続環境（22.6％）なども挙がったという。
　今回のユーザー調査から、自社ITインフラの運用管理に、AI／MLを利用する意向が高いことも分かった。回答を得た454社のうち、既に「利用している」と答えた企業は8.2％だったが、「1～2年以内に利用を計画している」企業は44.8％、「時期は未定だが利用を計画している」のは21.3％となった。これらの合計は74.3％に達した。
 

AI／MLを自社ITインフラ管理に利用する理由 出典：IDC Japan
　自社ITインフラ管理にAI／MLを利用する理由として、「保守サポートコストの抑制」（49.3％）、「ビジネス要求への迅速な対応」（43.0％）、「人員コストの抑制」（40.7％）などを挙げた。
　今回発表した調査データは、IDCが発行する調査レポート「2018年イノベーションアクセラレーターが国内ストレージ支出に与える影響」で、詳細に紹介している。